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Motohashi Financial Advisors Office【IFA】本橋ファイナンシャルアドバイザーズオフィス | 資産運用・資産形成・FA

2020/04/15日本経済新聞夕刊 『コロナ後見据えた銘柄選別』より コロナ危機によって2009年以来続いた景気拡大がいったん終了となる可能性が高いと 言われます。 株式市場では新たな景気サイクルが始まると物色テーマが一変するのが常であり、 「コロナ後の世界」を見据えた経済

2020/04/08日本経済新聞『市場動揺　投信ブレーキ』より 新型コロナによる世界の金融市場の動揺は、投資信託の人気商品にまで異変を来たして います。 近年の主力商品として脚光を浴びていた「バランス型」投信のうち、損失限定がウリであったり、先物を使い収益の上乗せを狙った

2020/04/07日本経済新聞夕刊　『今、投資に取り入れる「時間と量」』より 日経夕刊「十字路」にある野尻氏＠フィデリティ退職・投資教育研究所のコラムより。 世界の金融市場が大荒れの中、つみたてNISAやイデコで資産形成を最近始めた人の中には、含み損となっている人もたくさ

快晴のお出かけ日和の2/24（月祝）は、私が独立以前から応援頂いています 当オフィスのご契約さまと総勢8名にて、春の鎌倉散策に出かけました。 午前中は鎌倉投信様で鎌田社長より、投資先である「いい会社」や何故この鎌倉の築100年近くの古民家を本社としたのか、さらに創業当時からのファ

昨年12月に突如始まったかに見える投資信託の販売手数料ゼロ化の波を機に、ネット証券各社では新規口座獲得競争が激化していると聞きます。 この最中、米系フィデリティ証券の目指すビジネスは単純な手数料競争ではなく、投資助言代理業（金融庁認可が前提）として投資家１人づつの運用アドバイス

2020/02/08日本経済新聞　『復活する「目利き」運用』より 株式市場で人間の目利きによって投資先を選別する「アクティブ運用」に復活の兆しがあるという、最近の資産運用関連トピックスにおいては少し珍しいテーマです。 ESG（環境・社会・企業統治）重視の流れの中、企業経営の変

2020/02/02日本経済新聞『投信、定率分配型が拡大』より 資産を投資信託で運用しながら、「定期的に資金を受け取る仕組み」が多様化して きているようです。 これまでの定期的な受け取りと言えば、「毎月分配型投信」が主流でしたが、過度な分配金が効率的な資産形成に不向きである

2020/01/22日本経済新聞　夕刊　十字路『「株式貯蓄」再び？』より 日米とも企業決算の時期に入り、個別企業の業績や株価に関する記事を多く目にするようになった気がします。 1/22夕刊の十字路に、個人投資家の「株式」への投資が、どのように変遷してきたかを、、マネックスの大

2019/12/25日本経済新聞『2000万円老後へ「自助」の運用本格化』より 紙面に大きく2000万円。2019年は6月の「老後には2000万円が必要」とする金融庁の報告書をキッカケに個人マネーの動きが大きく変わった節目の年となり、公的年金だけに頼らず、「自助」のため投資を始

2019/12/24日本経済新聞『資産運用業高度化への課題』より 今の日本は家計も企業もカネ余り状態だと始まり、家計では金融資産の大半が預貯金に集中、預金が集まってしまう銀行はマイナス金利が長期化し、従来の融資を本業とするビジネスモデルは難しくなっています。 企業でも新規投資

2019/12/17日本経済新聞『バランス型投信に資金流入増』より 2019年1月～11月の投信市場は全体として資金流入が鈍っていると言われますが、運用会社別の投信の資金流入額を見ると「あるモノ」を持っているか否かで、その実態は大きく異なるようです。その「あるモノ」とは、バラン

昨日は私のお客さまのご紹介で、「鎌倉投信」社長の鎌田さんにお会いさせて頂きました。 提供するファンド「結い2101」のコンセプトは３つの「わ」（和・話・輪）をテーマに 掲げておられ、その信条に嘘偽りない鎌田さんのお人柄というものを、とても身近に感じさせて頂きました。 リーマンシ

2019/11/30日本経済新聞『株・投信、手数料ゼロの波』より インターネット取引を主力とする証券会社を中心に、個人の株式・投信の売買手数料をゼロとする動きが加速しています。今年になって一部の証券会社では既に発表が相次いでいるこの「手数料無料化」の流れですが、今後、一層加速

2019/11/26日本経済新聞　『低金利下での債券投資』より 夕刊十字路に、世界的な低金利下での債券投資の意義についてのコラムがありました。 このコラムの筆者は債券運用に特化した資産運用会社大手ピムコAPAC運用責任者正直氏。 経営者らしく、債券運用業というビジネスを顧客ニ

2019/11/20日本経済新聞夕刊『「老後2000万円」3つの誤解』より フィデリティ野尻氏の十字路コラムから。 少し前に話題となった「老後資金2,000万円不足問題」の誤解しやすい3つの点について再考しています。 第一、誰にでも一律に必要な金額ととらえかねないこと。フィ

2019/11/19日本経済新聞『毎月分配の不都合な事実』より 2年ほど前、金融庁から「資産形成にそぐわない」と名指しされ、存在感を失っていた 「毎月分配型ファンド」に資金が戻っているようです。将来の年金不安から若年層を中心とする積立による資産形成がブームとなる中、この復活は何

長期的な資産運用を行っていく上で、有効な選択肢として考えられるのが上場投資信託（ETF）です。このETFは株式と同じように証券取引所で売買が可能で、世界中の様々な資産に少額で分散投資ができる金融商品として人気化しています。本日の紙面には、その商品選びや活用のポイントがまとめられ

2019/10/21日本経済新聞夕刊 『デリバティブ活用の新顔投信広がる』、 2019/10/22日本経済新聞 『バランス型投信　残高10兆円に』より 今週の投信関連トピックスは、二つの新しい投資信託の正反対のトレンドが比較できます。 10/21夕刊「デリバティブ活用新顔投信」、

2019/09/29日本経済新聞 『低コスト投信　資金集中』より 投資信託の選別基準において、運用コスト（信託報酬）重視の動きが強まっているようです。昨今の投資家で存在感を高めているのは若年層で、こうした投資家は総じて金融リテラシーが高く、金融商品のコストに敏感です。実際、1-

2019/09/26日本経済新聞夕刊 『投信番付』より 投信番付　下落局面で強い株式型は、国内運用タイプ上位　と始まる短いトピックですが、ご自身のスタイルに合った良いファンドを見つけるという観点からは、大切な観点かと思います。世界景気の減速など様々な不透明感の中、株価調整リス