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Motohashi Financial Advisors Office【IFA】本橋ファイナンシャルアドバイザーズオフィス | 資産運用・資産形成・FA

2021/02/16日本経済新聞『日経平均３万円回復』より 今週大きく報じられたこのトピックスは書き残しておかないとならないと思います。2/15の東京株式市場では日経平均が1990年8月以来30年半ぶりに3万円の大台に乗せ、話題に？なっています（この？の理由も折に触れて・...

2020/08/12日本経済新聞『バリュー株逆襲の芽』より 同、『金急落、一時1900ドル割れ』より 今週は米国の金利の変化が、二つの資産に大きく影響を与えたと思います。 二つの資産とは株式と金です。 8月以降の株式市場では投資家の物色動向に大きな変化が出てきており、グロ

2020/06/20日本経済新聞『REIT投資に妙味』より 新型コロナの影響で株式市場はじめ不安定な動きが続く中、不動産投信（REIT）を見直す 動きがあるようです。安定した利回りが期待できるうえ、3月の相場急落によって指標面で割安感のある銘柄が増えてきているとあり、本記事は

2020/06/03日本経済新聞『動き始めた待機資金』より 好調が続く株式市場に過熱感を感じます。 米国では待機資金のMMFの残高が減り始め、リスク資産である株式に還流し、これがひいては日本の株式市場へと入ってくれば、日本株の一段高もと期待する声もあるようです。 しかし一

2020/05/13日本経済新聞　FINANCIALTIMES翻訳記事『「バフェット流」は限界か』より 5/2米国投資会社バークシャー・ハザウェイの株主総会で、著名投資家 ウォーレンバフェットの言動と投資行動に違和感を覚えた人も多いだろうと FINANCIAL TIMES翻

2020/03/05日本経済新聞『PBR1倍は岩盤か』より 米国FRBは新型コロナウィルス感染拡大による景気後退リスク対処のため、政策金利0.5％の緊急利下げを行いましたが、米国株式市場は大幅安と冷たい仕打ち。 コロナ感染による株式市場へのダメージは、これまでの危機を救う万能

2020/02/14日本経済新聞『米社、株主還元で債務超過』より これも時々繰り返される定点観測が必須のトピックスです。 米国の著名企業に債務超過企業が増加しています。2019年にはスターバックスやボーイングが加わって、債務超過額合計は650億ドル(約7兆2千億円）と金融危機時

2020/01/18日本経済新聞夕刊 ウォール街ラウンドアップ『続く株高　広がる「銘柄格差」』より 1/17NYダウ平均株価は5日続伸、3日連続で過去最高値を更新し、29348.10ドルとなりました！ 昨秋以降の株高の中で、時価総額110兆円を超えたグーグル持株会社のアル

2019/12/29日本経済新聞　『バブル30年 成熟した株』より 1989年12月29日、日経平均株価は史上最高値の38,915円を記録してから30年。最近の23,000円台の株価はまだ約6割程度。主要国での株価低迷期間は最長となる中で、この日本株の「出遅れ」は今後どうなっ

2019/12/18日本経済新聞『株「割安」修正進む』より 株式市場でPBR(株価純資産倍率)が「解散価値」を意味する1倍を下回る銘柄が減ってきた とあります。 英欧離脱、米中対立等の懸念事項が一つ一つ落ち着き、先高期待に出遅れていた銘柄にも 投資資金が戻っていることが背景の

2019/10/11日本経済新聞 『ESG銘柄に過熱感』より 株式市場において、昨今ESG（環境・社会・企業統治）をテーマに銘柄を選択する投資スタイルが広がりつつあります。しかし本来は持続的な企業価値向上を重視する長期投資としての新潮流であるにも関わらず、短期的な「ESGマネー

2019/09/10　日本経済新聞 『それでも指標はROE』より 自己資本利益率（ROE）8％超を目標に掲げる2014年夏の経済産業省の通称「伊藤リポート」から丸5年。この指標の注目度は高まり、ROEの高い低いで株価に大きく差が出るようになってきています。最近多く目にするよう

2019/08/14　日本経済新聞　 『PBR　トヨタも1倍割れ』より 東京株式市場でPBR1倍割れ銘柄が増えており、8/13時点で東証一部上場企業のの5割強の1152銘柄が1倍割れとなり、今年最多となったとあります。 業績予想を下方修正したトヨタ自動車他、京セラ、富士フィル