​本橋Fαオフィス
Motohashi Financial Advisors Office

2021/04/07日本経済新聞『Bizランキング　時価総額の増加額（地域別）』 米エヌビディア　インテルを逆転より 新型コロナ下における金融相場で投資マネーがジャブジャブ状態を背景に、世界の主要企業の時価総額が拡大しているとの記事です。...

2021/02/16日本経済新聞『３万円回復　課題なお』より 日経平均株価が30年半ぶりに3万円台を回復しても、実感がないという意見が多いのは、①日本株の買い主体が外国人と日銀である、②米国と違い新陳代謝が鈍くて小粒企業が多いという2つの要因でしょう。 ...

2021/02/16日本経済新聞『日経平均３万円回復』より 日本企業も30年間の努力と進化の結果、日経平均株価3万円台を回復でアッパレ！ しかし、まだまだ米国企業にはビハインドしているのは事実です。 米国ダウ工業株30種平均はこの30年で3000ドルから3万1,000ドル...

2021/02/16日本経済新聞『日経平均３万円回復』より 今週大きく報じられたこのトピックスは書き残しておかないとならないと思います。2/15の東京株式市場では日経平均が1990年8月以来30年半ぶりに3万円の大台に乗せ、話題に？なっています（この？の理由も折に触れて・...

2021/01/26日本経済新聞『王道回帰「三高」に強み』より 日本株はバブル後の高値圏で一進一退。割安株の買いに早くも賞味期限が来つつある一方、コロナ市場をけん引してきた高成長テクノロジー株は高くて怖いとの雰囲気が…...

12/5、12/7は私の個人事務所のお客さま限定企画として、米国投資情報週刊誌「バロンズダイジェスト」編集人であるエグゼトラスト川田社長によるVivaアメリカ株式勉強会をZoomで開催しました。 資産形成のための有力ツールである米国株式の真実を余すところなくご披露頂き、ご

2020/08/04日本経済新聞『投信は運用能力の向上を競え』より 私見卓見より。この記事、例の「インデックス運用とアクティブ運用どちらが〇〇」といったようないつもの感じかなと思いきや、投資家である顧客と運用サイドである投信会社にとって、とても大切な論点となっていました。

2020/07/03日本経済新聞『コロナ後の経営　見抜く市場』より 新型コロナ感染が未だに拡散中、株式市場は捉えどころない乱高下を繰り返しているのは、市場心理が経済活動再開の期待と警戒を行ったり来たりしているからだろうとあります。 先進諸国は、いち早く何でもありの財政・金

2020/06/23日本経済新聞『危機が問う果断経営』より 危機のときこそ企業の経営力が問われる。目の前の危機的状況に怯まず、果敢にリスクをとった企業こそ次の成長機会を掴むフロントランナーになれる。 コロナショックで急落後、基準価額が「V字回復」を見せている日本株投信がありま

2020/06/21日本経済新聞『上場企業　自社株買い急減』より 新型コロナの影響は上場企業の具体的な株主還元にも現れてきました。2020年4-6月期に 企業が設定する自社株買入れ枠は最大8961億円（19日現在）で、前年同期比78％減との こと。 コロナ禍によって現金収入

2020/06/13日本経済新聞『激動相場、運用成績の実情』より アクティブ運用VSインデックス運用。 どちらがどう優れているのかについて、これまでも多くの方々が様々な角度から議論を尽くしてきました。それでも明確なコレといった正解はないと思っています。 コロナショックで世

2020/06/03日本経済新聞十字路『人に触れたくない、との思い』より コロナがもたらした社会の変化の一つがデジタル化の急加速と言われています。テレワーク、オンライン診療・授業といろいろな分野でデジタル変革が進み始めました。 この流れは以前からあったのですが、なかなか進

2020/06/03日本経済新聞『動き始めた待機資金』より 好調が続く株式市場に過熱感を感じます。 米国では待機資金のMMFの残高が減り始め、リスク資産である株式に還流し、これがひいては日本の株式市場へと入ってくれば、日本株の一段高もと期待する声もあるようです。 しかし一

2020/05/30日本経済新聞　きょうのことば 『株主還元　配当と自社株買いで構成』より コロナ禍によって、突然経済活動がストップし、企業の意思決定にも大きな転換が迫られています。まさに「株主還元」もその1つであり、企業は経費や税金などの支払いを済ませた後、残った最終利益や

2020/05/27日本経済新聞『コロナ下　進む選別』より 緊急事態宣言の全面解除と経済活動再開と共に、日本株は勢いを伴って上昇し、日経平均は26日は+500円超、27日も+497円で間もなく22,000円に届きそうです。...

インターネット証券の口座開設が急増しているのは日本だけに限らず世界中で起きているようです。 コロナ感染拡大懸念で株式市場が急落した3月以降、米国大手ネット証券では新規口座開設が2倍以上、英国では3倍近くに跳ね上がったといいます。株価が下がって割安と考えた個人投資家、中でも資産

『個人投資家 復権の兆し　「逆張り」で市場機能強化も』より 日本の株式市場で個人投資家の「復権」とのこと。 3月のコロナショックで相場急落時に買い向かった個人投資家には、その後の戻り相場で大きなお釣りを受け取って（投資余力が高まって）います。 いつも「逆張り」行動が主体の

2020/05/15日本経済新聞『英国流　強い銘柄選び』より 日本で起きてる変化は、国内よりも海外からの方がよく見えるからもしれないとあり、英国で運用する一部の運用好調な日本株ファンドにその目利きのヒントがありそうです。 その視線が注目するのは「変革力」とあります。 2

2020/05/09日本経済新聞『GAFAM、東証1部越え　時価総額560兆円に』 日米株式市場・企業経営の比較感から外せないトピックスを残しておきたいと思います。 現在の株式市場では、米国巨大IT企業群に資金が集中しているわけですが、米国マイクロソフト・アップルなど時価総額

2020/05/08日本経済新聞『コロナ新常態で株選別』 2020/05/08同紙面　市場点描『社長が大株主　株価底堅く』 先日、政府の専門家会議が「新しい生活様式」を提唱していましたが、日本の株式市場ではこの「新常態」に基づく株式の選別が行われそうだとあります。 GWの