​本橋Fαオフィス
Motohashi Financial Advisors Office【IFA】本橋ファイナンシャルアドバイザーズオフィス | 資産運用・資産形成・FA

『 ビジネスエリートになるための教養としての投資 』 ダイヤモンド社 農林中金バリューインベストメンツ CIO　奥野一成 著 お客さまへの資産運用のご提案において、少額で分割買付が可能、様々な資産の組み合わせで柔軟性やコストの透明性が高いなどの理由により、「投資信託」をフル...

2021/06/30日本経済新聞『米長寿投信から個人マネー流出』より 運用歴の長い世界の著名投信から個人の資金が流出しているようです。株式投信の21/01月～05月の資金流出入を調べた調査では、流出上位は歴史ある米国のアクティブ投信が並び、個人投資家は低コストのインデックス...

2021/05/24日本経済新聞にR&Iファンド大賞2021が掲載されています。 R&Iファンド大賞2021 投資信託、確定拠出年金、ＮＩＳＡ及び確定給付年金の４分野で優れた実績をあげた 「アクティブファンド」を表彰しています。2007年開始のアワードです。 ...

2021/02/25日本経済新聞『金利上昇、強気貫く女王』より 2月最終週の話題は専ら「米国金利の上昇」でした… 2/24は米国長期金利は上昇すれども、前の日に見られたハイテク株の売りは限定的で、連日下落していたテスラも5日ぶりに反発。金利が上がっても買い！という一部ファ...

2020/08/06日本経済新聞『運用大手、報酬下げ裏目に』より 投信残高増加でも・・・大手運用会社は収益悪化に苦しんでいるという、昨今の資産運用ビジネスを取り巻く環境の縮図です。記事では公募投信を運用する主な運用会社11社の2020年3月期は7社が減収。 理由は（折に触れ

2020/08/04日本経済新聞『投信は運用能力の向上を競え』より 私見卓見より。この記事、例の「インデックス運用とアクティブ運用どちらが〇〇」といったようないつもの感じかなと思いきや、投資家である顧客と運用サイドである投信会社にとって、とても大切な論点となっていました。

2020/07/17日本経済新聞『テスラ株急騰と大バカ理論』より 今の世界の株式市場において最も投資家の注目を集める銘柄は電気自動車のテスラではないでしょうか。 その時価総額は7/1にトヨタ自動車を抜き世界の自動車メーカーでトップに立ち、7/13には一時35.7兆円と日本の

昨今の投資信託・資産運用の動向トレンドについて記事をいくつか・・・ 2020/07/13「株式投信今年初の流出超」投信協会発表によると、6月の投信概況ではETFを除いた公募株式投信が1522億円の流出超過となり、今年に入って初めて解約・償還が設定を上回ったようです。 株価の

2020/06/26日本経済新聞『少額投信の乱立「非効率」』より 日本の資産運用業の改革が遅れていると始まり、金融庁がこのほど公表した 資産運用業高度化プログレスレポート2020について触れています。 このレポートでは「小規模なファンドが乱立することによる高コストで非効率

2020/06/23日本経済新聞『危機が問う果断経営』より 危機のときこそ企業の経営力が問われる。目の前の危機的状況に怯まず、果敢にリスクをとった企業こそ次の成長機会を掴むフロントランナーになれる。 コロナショックで急落後、基準価額が「V字回復」を見せている日本株投信がありま

2020/06/13日本経済新聞『激動相場、運用成績の実情』より アクティブ運用VSインデックス運用。 どちらがどう優れているのかについて、これまでも多くの方々が様々な角度から議論を尽くしてきました。それでも明確なコレといった正解はないと思っています。 コロナショックで世

2020/06/11日本経済新聞『ネット系、はや「コロナ後投信」』より ネット証券系列の投信会社が「ポストコロナ」をテーマにした株式投信を設定予定とあり、この自宅待機生活で口座開設が急増した後は、ホットな話題性と感心が高まっているテーマ型投信の投入で、投資家からの預かり資産拡

インターネット証券の口座開設が急増しているのは日本だけに限らず世界中で起きているようです。 コロナ感染拡大懸念で株式市場が急落した3月以降、米国大手ネット証券では新規口座開設が2倍以上、英国では3倍近くに跳ね上がったといいます。株価が下がって割安と考えた個人投資家、中でも資産

2020/04/30日本経済新聞『コロナと資本主義　危機が問う市場の賢さ』 3月上旬、ディスカウント店「ドン・キホーテ」のマスク売り場の値札には「1点目まで298円、2点目以降は9,999円」とされたことが話題となりました。 コロナ感染拡大の中、品薄のマスクは即売り切れが続く

昨年12月に突如始まったかに見える投資信託の販売手数料ゼロ化の波を機に、ネット証券各社では新規口座獲得競争が激化していると聞きます。 この最中、米系フィデリティ証券の目指すビジネスは単純な手数料競争ではなく、投資助言代理業（金融庁認可が前提）として投資家１人づつの運用アドバイス

2020/02/08日本経済新聞　『復活する「目利き」運用』より 株式市場で人間の目利きによって投資先を選別する「アクティブ運用」に復活の兆しがあるという、最近の資産運用関連トピックスにおいては少し珍しいテーマです。 ESG（環境・社会・企業統治）重視の流れの中、企業経営の変

2020/01/14日本経済新聞『投信、指数型が過半』より 最近の「投資信託」の傾向として、日経平均やS&P500といった株価指数等の指数連動の パッシブ投信が多くなっていると良く耳にしますが、ついに2019年に初めてパッシブ運用の残高が過半となったようです。 この背景には、、、

2019/12/05日本経済新聞　『割安株　苦節10年に転機』より 時々見られるこの株式投資スタイルについての記事を紹介します。 リーマンショック後の世界株の市場ではグロース（成長）株優位の状況が続き、バリュー（割安）株投資家にとって「苦節10年」とも言える構図が転換する潮

2019/10/08日本経済新聞 『投資判断　AI vs. 人の時代』より 資産運用において、人工知能（AI）と人間が競い合う時代が到来か・・・とあり、国内大手（野村AM、日興AM）では新たにAIファンドを立ち上げるようです。人間の経験や独自の知識やリサーチを基に投資判断を行