2020/01/14日本経済新聞『投信、指数型が過半』より
最近の「投資信託」の傾向として、日経平均やS&P500といった株価指数等の指数連動の
パッシブ投信が多くなっていると良く耳にしますが、ついに2019年に初めてパッシブ運用の残高が過半となったようです。
この背景には、老後のための資産形成を始める若年層投資家を中心として、低コストのインデックスファンド選好が強まっていることがあります。
インデックス投信は、株式・債券等の指数を構成する銘柄を機械的に買い、値動きをその指数に合わせるタイプの投信。
優れた銘柄を選別し、より高い運用成果を狙うアクティブ投信に比べ、その調査等の手間がかからない分、投資家が負担する信託報酬は低めなのが特徴です。
昨年2019年は、「老後2000万円問題」を機に急速に投資家の裾野が広がり、長期・積み立て投資に適している低コストのインデックスファンドの人気が高まってきています。
19年末のパッシブ投信の純資産残高（確定拠出年金・ラップ口座専用除く）は、約51兆円と前年度比で約29％増加、6％増の約44兆円だったアクティブ投信を初めて逆転したようです(三菱アセット・ブレインズ調査)。
パッシブの残高は過去5年で3倍強となり、この間約24兆円のETFを買い入れた日銀の影響を考慮すると7割増、逆にアクティブ投信は10年代半ばまで人気を博した毎月分配型の残高減少が目立っているとあります。この原因は超低金利の継続で運用難→分配金引き下げ→投資家からの解約のようです。
投資家が負担するコスト（信託報酬）でも大きな違いがあり、パッシブでは単純平均で0.71％、アクティブの1.36％と比べると約1/2、最近ではパッシブの低コスト化がますます進み、0.1％台のファンドも登場しています。
実はこの流れ、資産運用超大国の米国でもこの進んでいるようですが、、、
そもそも投資家や運用者、そのスタイルも多種多様ですし、それぞれ強みや特徴を持って多くの資産運用業界に関わる方がいると思います。
割安銘柄へのアクティブ投資一本のウォーレンバフェットは「個別銘柄のリサーチするのが無理ならS＆P500インデックスファンドを推奨」したり、インデックス運用大手バンガード社取締役のチャールズ・エリスは、アクティブ運用キャピタル社を「驚異の資産運用会社」と呼び、同社に関する著書もあります。
流石、懐が深い資本市場と多様化が生む資産運用カルチャーならではの国だと感じます。
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