​本橋Fαオフィス
Motohashi Financial Advisors Office

2021/01/23日本経済新聞マネーのまなび『資産づくり　非課税生かす』より NISAとイデコの使い分けを様々なアプローチで各専門家の視点で紹介されています。そもそも制度設計の目的が異なる（運用対象商品、税制優遇期間、拠出可能金額、引き出しスタート時点等）ため、活用法は千...

11/16は米国投資情報週刊誌「バロンズダイジェスト」編集人であるエグゼトラスト川田さんから、「独立系FAとしてお客さまの支援例をまた教えて？」と再度お声がけ頂き、川田さんのありがとうアメリカ株式チャンネルの場をお借りして、2回目の対談となりました。...

11/10は米国投資情報週刊誌「バロンズダイジェスト」編集人であるエグゼトラスト川田さんから、「本橋さんって独立系FAとしてどうやってお客さまを支援してるの？教えてよ」とお声がけ頂き、川田重信のありがとうアメリカ株式チャンネルの場で対談をさせていた だきました。...

2020/07/08日本経済新聞『個人への運用助言　収益に』より 資産運用会社大手フィデリティによる、個人投資家への運用助言を有料化する新たな報酬体系で資産運用ビジネスに挑みます。フィデリティはこれまで投資信託の販売手数料無料化で先駆けましたが、今度は遂に運用助言の有料化でフ

2020/07/04日本経済新聞『投信積立額　半年で5割増』より 個人投資家による積み立て投資が増えているようです。 インターネット証券大手5社の投信の月間積立額は6月末時点で471億円と2019年末の6カ月で約5割増となっています。老後資金不足問題で現役世代に資産形成への関

020/04/21日本経済新聞夕刊　『コロナ対策と投資　共通の誤解』より 夕刊十字路に、コロナ対策と投資には共通した誤解があると、ブーケ・ド・フルーレットの馬渕さんの記事があります。コロナコロナと嫌な毎日ですが、対応策として同じくらいデマ情報もインターネットに溢れているとのこ

2020/04/08日本経済新聞『市場動揺　投信ブレーキ』より 新型コロナによる世界の金融市場の動揺は、投資信託の人気商品にまで異変を来たして います。 近年の主力商品として脚光を浴びていた「バランス型」投信のうち、損失限定がウリであったり、先物を使い収益の上乗せを狙った

昨年の今日（4/7）は久しぶりに、仕事の相棒のメンテナンスをするOFFでした。 毎週末、都内のオフィスで少人数ながらもセミナーを開催し、手前味噌ながら、、、 毎回満員御礼で好評でした。 この未曽有の経済危機の中、今は、自宅からお客さまフォローや、 いろいろなアイデアをじっく

2020/04/07日本経済新聞夕刊　『今、投資に取り入れる「時間と量」』より 日経夕刊「十字路」にある野尻氏＠フィデリティ退職・投資教育研究所のコラムより。 世界の金融市場が大荒れの中、つみたてNISAやイデコで資産形成を最近始めた人の中には、含み損となっている人もたくさ

2020/03/25日本経済新聞『GPIF、外債比率10ポイント引き上げへ』より 私達の公的年金を運用するGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）は、5年半ぶりにその運用資産構成見直しを行う方針で、外国債券比率を10ポイント引き上げ、25％とするとあります。超低金利で

2020/02/02日本経済新聞『投信、定率分配型が拡大』より 資産を投資信託で運用しながら、「定期的に資金を受け取る仕組み」が多様化して きているようです。 これまでの定期的な受け取りと言えば、「毎月分配型投信」が主流でしたが、過度な分配金が効率的な資産形成に不向きである

2020/01/14日本経済新聞『投信、指数型が過半』より 最近の「投資信託」の傾向として、日経平均やS&P500といった株価指数等の指数連動の パッシブ投信が多くなっていると良く耳にしますが、ついに2019年に初めてパッシブ運用の残高が過半となったようです。 この背景には、、、

2019/12/25日本経済新聞『2000万円老後へ「自助」の運用本格化』より 紙面に大きく2000万円。2019年は6月の「老後には2000万円が必要」とする金融庁の報告書をキッカケに個人マネーの動きが大きく変わった節目の年となり、公的年金だけに頼らず、「自助」のため投資を始

2019/12/24日本経済新聞『資産運用業高度化への課題』より 今の日本は家計も企業もカネ余り状態だと始まり、家計では金融資産の大半が預貯金に集中、預金が集まってしまう銀行はマイナス金利が長期化し、従来の融資を本業とするビジネスモデルは難しくなっています。 企業でも新規投資

2019/11/20日本経済新聞夕刊『「老後2000万円」3つの誤解』より フィデリティ野尻氏の十字路コラムから。 少し前に話題となった「老後資金2,000万円不足問題」の誤解しやすい3つの点について再考しています。 第一、誰にでも一律に必要な金額ととらえかねないこと。フィ