​本橋Fαオフィス
Motohashi Financial Advisors Office

2021/03/05日本経済新聞『株高、米金利2％が節目説』より 米国の長期金利上昇に対する警戒が広がり、株式市場との相関関係についての分析が活発に行われているとあります。 米10年債利回りが1.5％程度まで上昇してくると、「1年以内に2％を超えると流石の株高も続かない」...

2021/02/16日本経済新聞『３万円回復　課題なお』より 日経平均株価が30年半ぶりに3万円台を回復しても、実感がないという意見が多いのは、①日本株の買い主体が外国人と日銀である、②米国と違い新陳代謝が鈍くて小粒企業が多いという2つの要因でしょう。 ...

2021/02/16日本経済新聞『日経平均３万円回復』より 日本企業も30年間の努力と進化の結果、日経平均株価3万円台を回復でアッパレ！ しかし、まだまだ米国企業にはビハインドしているのは事実です。 米国ダウ工業株30種平均はこの30年で3000ドルから3万1,000ドル...

2021/02/16日本経済新聞『日経平均３万円回復』より 今週大きく報じられたこのトピックスは書き残しておかないとならないと思います。2/15の東京株式市場では日経平均が1990年8月以来30年半ぶりに3万円の大台に乗せ、話題に？なっています（この？の理由も折に触れて・...

2021/01/26日本経済新聞『王道回帰「三高」に強み』より 日本株はバブル後の高値圏で一進一退。割安株の買いに早くも賞味期限が来つつある一方、コロナ市場をけん引してきた高成長テクノロジー株は高くて怖いとの雰囲気が…...

2021/01/23日本経済新聞『買う理由探し、市場躍起』より 29,000円台手前で一進一退を繰り返す日経平均株価ですが、投資家の買い意欲は衰えず買う気は満々みたいです。海外株式に比べてまだ日本株は出遅れ感があり、昨年11月からは日経平均株価で5,000円超の上昇があり...

2021/01/14日本経済新聞『高値恐怖症　すくむ市場』より 1/13の日経平均株価は続伸したものの、半導体や機械銘柄など局地的上昇に留まりつつあり、遂に投資家は「高所恐怖症」で足がすくんでいるように見えると表現されています。...

2020/11/06日本経済新聞『波に乗れぬ景気敏感株』より 米国大統領選挙ばかりのメディアですが、11/5の東京市場では日経平均株価が2年1カ月ぶりに高値（11/6も29年ぶり高値24,370円台へ）へ到達。実はその裏で、鉄鋼や一部自動車などもともと株価が低迷していた割...

2020/10/10日本経済新聞『貯蓄から投資は万能か』より 従来から預貯金比率が高い家計の金融資産を株式などの証券投資へ誘導しようという 「貯蓄から投資へ」が言われて久しいのですが、なかなかその流れは変わらず、20年6月末では家計金融資産1883兆円のうち、約54.7％の1

2020/09/10日本経済新聞『アベノミクスにさらばを』より Deep Insightのコーナーより、バイバイ…アベノミクス続編。 企業が企業価値を高め、家計が潤い、生活者の消費が活発化するという 「トリクルダウン理論」。このパスの大切な担い手である家計はどうか？ 18

2020/09/10日本経済新聞『アベノミクスにさらばを』より Deep Insightのコーナーは少々読み応えがあるのですが、私のお気に入りのコーナーです。 安倍首相の後任として優勢にある菅官房長官の新首相誕生が前提となり始め、株高と雇用創出を実績としながら、菅氏も「アベノ

2020/07/09日本経済新聞『膠着相場に波乱の予兆』より この1カ月の間、日経平均株価は22,000円台を中心に狭いレンジで動いている状態が続いています。世界的なカネあまりによって株価の下値は限られそうな反面、景気・企業業績の回復を先取りした株価上昇については、まだまだ警

2020/07/03日本経済新聞『コロナ後の経営　見抜く市場』より 新型コロナ感染が未だに拡散中、株式市場は捉えどころない乱高下を繰り返しているのは、市場心理が経済活動再開の期待と警戒を行ったり来たりしているからだろうとあります。 先進諸国は、いち早く何でもありの財政・金

2020/06/23日本経済新聞夕刊『ステイ・マーケットの教訓』より 夕刊十字路に、投資でリターンを取り損なわないための大切な原則について触れています。 新型コロナで世界的な株価急落もさることながら、その後急反転、その後3ヵ月でコロナ前の水準近くに株価が回復したと予想できた

2020/06/23日本経済新聞『危機が問う果断経営』より 危機のときこそ企業の経営力が問われる。目の前の危機的状況に怯まず、果敢にリスクをとった企業こそ次の成長機会を掴むフロントランナーになれる。 コロナショックで急落後、基準価額が「V字回復」を見せている日本株投信がありま

2020/06/21日本経済新聞『上場企業　自社株買い急減』より 新型コロナの影響は上場企業の具体的な株主還元にも現れてきました。2020年4-6月期に 企業が設定する自社株買入れ枠は最大8961億円（19日現在）で、前年同期比78％減との こと。 コロナ禍によって現金収入

2020/06/13日本経済新聞『激動相場、運用成績の実情』より アクティブ運用VSインデックス運用。 どちらがどう優れているのかについて、これまでも多くの方々が様々な角度から議論を尽くしてきました。それでも明確なコレといった正解はないと思っています。 コロナショックで世

2020/06/03日本経済新聞十字路『人に触れたくない、との思い』より コロナがもたらした社会の変化の一つがデジタル化の急加速と言われています。テレワーク、オンライン診療・授業といろいろな分野でデジタル変革が進み始めました。 この流れは以前からあったのですが、なかなか進

2020/06/03日本経済新聞『動き始めた待機資金』より 好調が続く株式市場に過熱感を感じます。 米国では待機資金のMMFの残高が減り始め、リスク資産である株式に還流し、これがひいては日本の株式市場へと入ってくれば、日本株の一段高もと期待する声もあるようです。 しかし一

2020/05/30日本経済新聞　きょうのことば 『株主還元　配当と自社株買いで構成』より コロナ禍によって、突然経済活動がストップし、企業の意思決定にも大きな転換が迫られています。まさに「株主還元」もその1つであり、企業は経費や税金などの支払いを済ませた後、残った最終利益や