​本橋Fαオフィス
Motohashi Financial Advisors Office

2021/01/30日本経済新聞『世界の社債強気派なお』より 慎重姿勢に傾きつつある株式投資家とは対照的に、世界の社債市場では投資家の強気姿勢が目立っているとあります。信用リスクへの警戒度合いを示す社債利回りの対国債スプレッド（上乗せ幅）は1年ぶりの低水準まで低下。発行企...

2020/09/29日本経済新聞『ドル安・米株高に息切れ感』より 9月の最終週あたりに頻繁にみられるキーワードは「実質金利の低下傾向に異変」でしょう。9/29紙面では米国市場で資産価格に影響を与える実質金利低下が一服、物価が上がるという見通しが遠のいてきており、実質金利低下と

2020/07/01日本経済新聞『マネー、原油・米国株に』より 2020年4-6月期は世界の金融市場における資金の動きに典型的な流れが見てとれます。それは一言で言うと「リスクオン再び！」。 各国の大規模な財政・金融政策に加え、経済活動が再開したたことで、投資家が再びリスク

2020/06/01日本経済新聞『米低格付け企業に逆風』より 信用力の低い米国企業の資金調達に逆風が吹いています。 コロナ拡大の影響で財務状態が一段と悪化し、これまで有力な資金調達経路となっていた 証券化商品の利回りが上昇／価格は下落し、日本を含む世界の金融機関や運用会社が

2020/03/03日本経済新聞　『低格付け債ファンド、強まる逆風』より 新型コロナショックで投資家が警戒しているのは、これまで割高感があった株式だけではありません。デフォルトリスクが高いハイイールド債（低格付け社債）にも警戒感が高まっており、こうした債券を組み入れたファンドを

2020/02/14日本経済新聞『米社、株主還元で債務超過』より これも時々繰り返される定点観測が必須のトピックスです。 米国の著名企業に債務超過企業が増加しています。2019年にはスターバックスやボーイングが加わって、債務超過額合計は650億ドル(約7兆2千億円）と金融危機時

2019/12/23日本経済新聞『ETF、市場の主役に』より 昨今の金融市場で急激に存在感を高めているのが、ETF（上場投資信託）であり、 その運用資産は世界で6兆ドル(約650兆円強）と5年で2倍強に増加したとあります。 この背景には世界中のあらゆる資産を容易に売買できる利

2019/12/01日本経済新聞『低格付け債バブル変調』より 世界中の金融市場で膨らみ続けてきた低格付け債バブルについに変調の兆しが出てきたと あり、過剰債務を抱えた企業の低格付け社債の値下がりを懸念しています。 一時は期待の巨大IPOとも言われたシェアオフィス大手の米ウィ

2019/10/03日本経済新聞夕刊　十字路 『バブル崩壊の形』より。 バブルは経済の不況化と共に崩壊するとあり、長期金利の大幅な低下が株価急落に先行するのは、不況とデフレの深刻化を債券マーケットがいち早く反映するからとしています。 今回のバブルのテーマは「企業債務」の急増で

2019/09/22日本経済新聞 『「債務の宴」　静かな異変』より 債務の宴に異変が訪れているとあり、債務リスクの象徴として「そろそろ危ない」と言われて久しい『低格付け企業向け融資（レバレッジドローン）』から資金を引き上げる投資家が増えているとあります。主に米国企業で利用される