​本橋Fαオフィス
Motohashi Financial Advisors Office【IFA】本橋ファイナンシャルアドバイザーズオフィス | 資産運用・資産形成・FA

『 ２０２５年を制覇する破壊的企業 』 著　者：山本康正 出版社：SBクリエイティブ 2020年の冬に読んだ本ですが、なる早でご紹介しないと2025年まであと僅か…と思い、急ぎご紹介しますのは 「2025年を制覇する破壊的企業」。...

2021/05/10日本経済新聞『Bizランキング　時価総額の増加額（地域別）』 より　 米エヌビディア　インテルを逆転 前回からの続きでアジア地域・・・ ※時価総額増加ランキングはこちら 【中国】　2021/05/10日経新聞より ...

2021/04/07日本経済新聞『Bizランキング　時価総額の増加額（地域別）』 米エヌビディア　インテルを逆転より 新型コロナ下における金融相場で投資マネーがジャブジャブ状態を背景に、世界の主要企業の時価総額が拡大しているとの記事です。...

10/20は企業家の知人である杉林さんが運営しております ポッドキャスト番組「経営はデザインできる」の番組にお招き頂き、 企業におけるブランド戦略をテーマに対談いたしました。 この企画、杉林さんから「長期的な経営戦略としてブランド力を大切にしている企業とかってありますか？」と

2020/09/10日本経済新聞『アベノミクスにさらばを』より Deep Insightのコーナーより、バイバイ…アベノミクス続編。 企業が企業価値を高め、家計が潤い、生活者の消費が活発化するという 「トリクルダウン理論」。このパスの大切な担い手である家計はどうか？ 18

2020/09/10日本経済新聞『アベノミクスにさらばを』より Deep Insightのコーナーは少々読み応えがあるのですが、私のお気に入りのコーナーです。 安倍首相の後任として優勢にある菅官房長官の新首相誕生が前提となり始め、株高と雇用創出を実績としながら、菅氏も「アベノ

2020/07/22日本経済新聞『ESG投資個人にも』より ESG（環境・社会・統治）を重視する投資が個人投資家にも広がりつつあるとあり、 4-6月期のESG関連投信への純資金流入額は約780億ドル（約8兆円）と過去最大に達したとあります。 日本でも7/20設定のESG関連の

2020/07/03日本経済新聞『コロナ後の経営　見抜く市場』より 新型コロナ感染が未だに拡散中、株式市場は捉えどころない乱高下を繰り返しているのは、市場心理が経済活動再開の期待と警戒を行ったり来たりしているからだろうとあります。 先進諸国は、いち早く何でもありの財政・金

2020/06/23日本経済新聞『危機が問う果断経営』より 危機のときこそ企業の経営力が問われる。目の前の危機的状況に怯まず、果敢にリスクをとった企業こそ次の成長機会を掴むフロントランナーになれる。 コロナショックで急落後、基準価額が「V字回復」を見せている日本株投信がありま

2020/06/03日本経済新聞十字路『人に触れたくない、との思い』より コロナがもたらした社会の変化の一つがデジタル化の急加速と言われています。テレワーク、オンライン診療・授業といろいろな分野でデジタル変革が進み始めました。 この流れは以前からあったのですが、なかなか進

2020/05/30日本経済新聞　きょうのことば 『株主還元　配当と自社株買いで構成』より コロナ禍によって、突然経済活動がストップし、企業の意思決定にも大きな転換が迫られています。まさに「株主還元」もその1つであり、企業は経費や税金などの支払いを済ませた後、残った最終利益や

2020/05/15日本経済新聞『英国流　強い銘柄選び』より 日本で起きてる変化は、国内よりも海外からの方がよく見えるからもしれないとあり、英国で運用する一部の運用好調な日本株ファンドにその目利きのヒントがありそうです。 その視線が注目するのは「変革力」とあります。 2

StayHome強化週間真っ只中の26日午後は、私の事務所とのご契約のお客さま限定の緊急企画として、Zoomセミナーを開催しました。 講師はブーケ・ド・フルーレットの馬渕さんです。馬渕さんはマクロ経済分析・調査の分野において独立したリサーチ業務を提供されている、金融・経済市...

2020/02/20日本経済新聞『日米欧企業、回復力に差』より 2019年10-12月期の世界企業の純利益は、前年同期比で16％増と5四半期ぶりの増益に転じる中、日米欧の企業間では回復力に差が出ているとの気になる記事です。 日本企業の12％減に対し、米国企業は25％増、欧州企

2020/02/18日本経済新聞『統合報告書開示500社超　ESG投資家にアピール』 企業がESG(環境・社会・企業統治)など、非財務情報の開示を拡大しつつあり、2019年は財務・非財務の両方を網羅した「統合報告書」の発行企業数は500社を超えたようです。 こうした企業の動き

2020/01/03日本経済新聞『令和の「いい会社」とは』より コメンテータが読む2020に「いい会社」についてのトピックがあります。昭和の時代は高い信用格付けを取得する会社こそ「いい会社」であり、経営者は借金を完璧に返す＝AAA（トリプルA）格付取得の会社を目指しました。 平成

2019/11/16日本経済新聞　『揺らぐ円安歓迎論』より 円安が日本経済に追い風になるというのは以前の定説。円安は輸出先での価格競争力が高まるため、輸出が増えて日本経済にはプラスとさていた訳ですが、製造業の海外移転が進み、日本からの輸出は価格に左右されにくい高級品中心へと移って

2019/10/13日本経済新聞 『資金吐き出す株式市場』より 投資家からの資金をのみ込むべきはずの株式市場が、投資家に余った資金を返す場所になっているとあります。これは世界の上場企業が株式発行による調達を減らす一方で、市場から株式を買い上げる自社株買いを増やしていることを示し

2019/09/22日本経済新聞 『「債務の宴」　静かな異変』より 債務の宴に異変が訪れているとあり、債務リスクの象徴として「そろそろ危ない」と言われて久しい『低格付け企業向け融資（レバレッジドローン）』から資金を引き上げる投資家が増えているとあります。主に米国企業で利用される

2019/09/20日本経済新聞 『おいしすぎては売れない』より 私のお気に入りコーナー「ヒットのクスリ」に思わず目が留まってしまった「おいしすぎては売れない」の文字。食品業界での「飽きない味」という例を引き合いに、非常に面白い ビジネスのヒントがありました。