​本橋Fαオフィス
Motohashi Financial Advisors Office

2021/05/10日本経済新聞『Bizランキング　時価総額の増加額（地域別）』 より　 米エヌビディア　インテルを逆転 前回からの続きでアジア地域・・・ ※時価総額増加ランキングはこちら 【中国】　2021/05/10日経新聞より ...

2021/04/07日本経済新聞『Bizランキング　時価総額の増加額（地域別）』 米エヌビディア　インテルを逆転より 新型コロナ下における金融相場で投資マネーがジャブジャブ状態を背景に、世界の主要企業の時価総額が拡大しているとの記事です。...

2021/02/16日本経済新聞『３万円回復　課題なお』より 日経平均株価が30年半ぶりに3万円台を回復しても、実感がないという意見が多いのは、①日本株の買い主体が外国人と日銀である、②米国と違い新陳代謝が鈍くて小粒企業が多いという2つの要因でしょう。 ...

10/20は企業家の知人である杉林さんが運営しております ポッドキャスト番組「経営はデザインできる」の番組にお招き頂き、 企業におけるブランド戦略をテーマに対談いたしました。 この企画、杉林さんから「長期的な経営戦略としてブランド力を大切にしている企業とかってありますか？」と

2020/07/29日本経済新聞『変われる会社が買われる会社』より 大機小機には7月に入り、世界のM&A潮流が変化し、活発化しているとあります。バークシャーハザウェイが約1兆円で天然ガス輸送事業を買収、半導体大手アナログ・デバイスによる同業の買収、米シェブロンによる50億ドル

2020/06/23日本経済新聞『危機が問う果断経営』より 危機のときこそ企業の経営力が問われる。目の前の危機的状況に怯まず、果敢にリスクをとった企業こそ次の成長機会を掴むフロントランナーになれる。 コロナショックで急落後、基準価額が「V字回復」を見せている日本株投信がありま

2020/06/03日本経済新聞十字路『人に触れたくない、との思い』より コロナがもたらした社会の変化の一つがデジタル化の急加速と言われています。テレワーク、オンライン診療・授業といろいろな分野でデジタル変革が進み始めました。 この流れは以前からあったのですが、なかなか進

2020/03/31日本経済新聞　『日本株を「ビッグ・ロング」』より 2007-2009年の金融危機でサブプライムローンの破綻に賭け、大儲けした投資家マイケル・バーリを知ったのは、原題「ザ・ビッグ・ショート」という映画です。 元医師で対人関係が苦手なバーリは、半袖短パンの

2020/03/06日本経済新聞『嵐の中静かな選別』より 日本株の米国株に対するリカバリが遅れる（まだ回復軌道に乗った訳ではありません）のは、今に始まったことではありませんが、一部の富裕層個人投資家や海外投資家は水面下で、日本株の「買い出動」を始めているとの記事。 新型ウィル

2020/01/22日本経済新聞　夕刊　十字路『「株式貯蓄」再び？』より 日米とも企業決算の時期に入り、個別企業の業績や株価に関する記事を多く目にするようになった気がします。 1/22夕刊の十字路に、個人投資家の「株式」への投資が、どのように変遷してきたかを、、マネックスの大

2020/01/03日本経済新聞『令和の「いい会社」とは』より コメンテータが読む2020に「いい会社」についてのトピックがあります。昭和の時代は高い信用格付けを取得する会社こそ「いい会社」であり、経営者は借金を完璧に返す＝AAA（トリプルA）格付取得の会社を目指しました。 平成

2019/11/16日本経済新聞　『細る株価10』銘柄 この調子だと年末24,000円を窺う好調な日経平均株価ですが、市場のダイナミズムを映す急成長株の存在感は薄れつつあるとあり、株価10倍！「テンバガー」を今年に達成した銘柄数は昨年の半数。日本株市場は大型株の割安修正、企業

2019/09/10　日本経済新聞 『それでも指標はROE』より 自己資本利益率（ROE）8％超を目標に掲げる2014年夏の経済産業省の通称「伊藤リポート」から丸5年。この指標の注目度は高まり、ROEの高い低いで株価に大きく差が出るようになってきています。最近多く目にするよう

2019/09/06日本経済新聞 『ムーンショット』より 米国でアポロ11号の月面着陸50周年の関連企画や今後の宇宙探索企画が盛り上がっているようです。アポロ計画は人類が初めてかつ唯一、有人宇宙船で地球以外の天体に到達した事業で、故ケネディ大統領の最大の功績とも言われています。

2019/09/03日本経済新聞『中小M&A、適正価格で』より 本日は企業価値の観点から関連記事をピックアップします。中小企業の事業承継において後継者不足が深刻な社会問題化、その解決策としてM&A（合併・買収）による会社売却が急増しているとあります。このM&Aにおいて最大の