​本橋Fαオフィス
Motohashi Financial Advisors Office

1年前の6月のトピックを読み返してみました。 投資で確りリターンを取り損ねない大切な大原則は、 市場に居続ける＝一度投資してリスクをとったら相場の上下で無用な売買をしない≒何もしない　というとても「シンプル」なものです。 ...

4/6（火）の午後は、投資家の皆さまに正しい情報をお届けするをモットーに一緒にお仕事をしていますエグゼトラスト川田さんと対談をさせて頂きました。 川田さんは「米国株式啓蒙家」兼米国投資情報誌「バロンズダイジェスト」の編集人であり、この方ほど米国株式を使った資産形成の可能性...

11/16は米国投資情報週刊誌「バロンズダイジェスト」編集人であるエグゼトラスト川田さんから、「独立系FAとしてお客さまの支援例をまた教えて？」と再度お声がけ頂き、川田さんのありがとうアメリカ株式チャンネルの場をお借りして、2回目の対談となりました。...

11/10は米国投資情報週刊誌「バロンズダイジェスト」編集人であるエグゼトラスト川田さんから、「本橋さんって独立系FAとしてどうやってお客さまを支援してるの？教えてよ」とお声がけ頂き、川田重信のありがとうアメリカ株式チャンネルの場で対談をさせていた だきました。...

この時期、恒例の博報堂の生活者が選ぶ 2021年ヒット予想＆20年ヒット実感ランキングが発表されています。 20年の予想と上位・下位の順位と大きく変化。 21年のテーマは生活者が予想する「ニューノーマル」であり、 【レスしてリッチ】だそうです。 今年も残り2か月余りですが、

2020/07/08日本経済新聞『個人への運用助言　収益に』より 資産運用会社大手フィデリティによる、個人投資家への運用助言を有料化する新たな報酬体系で資産運用ビジネスに挑みます。フィデリティはこれまで投資信託の販売手数料無料化で先駆けましたが、今度は遂に運用助言の有料化でフ

2020/07/04日本経済新聞『投信積立額　半年で5割増』より 個人投資家による積み立て投資が増えているようです。 インターネット証券大手5社の投信の月間積立額は6月末時点で471億円と2019年末の6カ月で約5割増となっています。老後資金不足問題で現役世代に資産形成への関

時々、1年前（2019年6月）のこの時期の記事を振り返ります。 その時その時ならではの話題もあるのですが、いつ見返してもエッセンスが変わらない 話題もあります。 今回はその後者のジャンルのトピックスです。 多くの方は資産運用を始める時に、お金を増やして成し遂げたい目標があ

2020/04/07日本経済新聞夕刊　『今、投資に取り入れる「時間と量」』より 日経夕刊「十字路」にある野尻氏＠フィデリティ退職・投資教育研究所のコラムより。 世界の金融市場が大荒れの中、つみたてNISAやイデコで資産形成を最近始めた人の中には、含み損となっている人もたくさ

2020/03/25日本経済新聞『GPIF、外債比率10ポイント引き上げへ』より 私達の公的年金を運用するGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）は、5年半ぶりにその運用資産構成見直しを行う方針で、外国債券比率を10ポイント引き上げ、25％とするとあります。超低金利で

2020/02/02日本経済新聞『投信、定率分配型が拡大』より 資産を投資信託で運用しながら、「定期的に資金を受け取る仕組み」が多様化して きているようです。 これまでの定期的な受け取りと言えば、「毎月分配型投信」が主流でしたが、過度な分配金が効率的な資産形成に不向きである

2020/01/14日本経済新聞『投信、指数型が過半』より 最近の「投資信託」の傾向として、日経平均やS&P500といった株価指数等の指数連動の パッシブ投信が多くなっていると良く耳にしますが、ついに2019年に初めてパッシブ運用の残高が過半となったようです。 この背景には、、、

2020/01/08日本経済新聞『20歳のミレニアムベビー』より 今年2020年は2000年に生まれたミレニアムベビーが20歳、2000年代生まれの若者が産業や消費の担い手として世界的に社会の表舞台に出てくる節目の年だと始まります。 2000年生まれの若者は4歳の時にフェイス

2019/12/25日本経済新聞『2000万円老後へ「自助」の運用本格化』より 紙面に大きく2000万円。2019年は6月の「老後には2000万円が必要」とする金融庁の報告書をキッカケに個人マネーの動きが大きく変わった節目の年となり、公的年金だけに頼らず、「自助」のため投資を始

2019/12/24日本経済新聞『資産運用業高度化への課題』より 今の日本は家計も企業もカネ余り状態だと始まり、家計では金融資産の大半が預貯金に集中、預金が集まってしまう銀行はマイナス金利が長期化し、従来の融資を本業とするビジネスモデルは難しくなっています。 企業でも新規投資

2019/11/20日本経済新聞夕刊『「老後2000万円」3つの誤解』より フィデリティ野尻氏の十字路コラムから。 少し前に話題となった「老後資金2,000万円不足問題」の誤解しやすい3つの点について再考しています。 第一、誰にでも一律に必要な金額ととらえかねないこと。フィ

2019/10/29博報堂生活総合研究所 生活者が選ぶ『2020年ヒット予想ランキング』より 本日は新聞紙面ではなく、博報堂生活総合研究所による生活者が選ぶ『2020年ヒット予想ランキング』から、今後世間で注目される商品・サービスやコンテンツは何かについて考えてみました。 選択

2019/09/02日本経済新聞 『投信「少数精鋭」進む』より 代表的な運用商品でもある投資信託で、「少数精鋭」の傾向を強めているとのこと。8月は新規設定されたファンドは7本、月間ベースで13年ぶりの最低を更新し、年間でも最低となる見通しのようです。「老後資金2000万円不

2019/08/29日本経済新聞 『円高忌避　秘策は「クジラ」？』より 米中の貿易摩擦による景気不透明感の中、FRBに対する追加利下げを迫るなど、米トランプ政権の異常とも言えるドル安誘導がとどまるところなく続きます。最近では米国政府が「ドル売り」の為替介入にまで踏み切るのでは

2019/06/28　日本経済新聞夕刊 夕刊十字路に「高齢社会のおける金融サービス」として考えるべきことが挙げられています。退職後の生活準備の対策として①長く働く、②生活コストを引き下げる、③お金にも働いてもらうことがあります…