​本橋Fαオフィス
Motohashi Financial Advisors Office

2021/06/30日本経済新聞『米長寿投信から個人マネー流出』より 運用歴の長い世界の著名投信から個人の資金が流出しているようです。株式投信の21/01月～05月の資金流出入を調べた調査では、流出上位は歴史ある米国のアクティブ投信が並び、個人投資家は低コストのインデックス...

6/3、6/5は私の事務所のお客さま限定企画として 「ViVa！米国株式勉強会」をＺｏｏｍで開催しました。 約6カ月ぶりです。 講師は、いつもご投資家向けに正しい情報をお届けし、きちんとした投資リテラシーを身に付けて欲しいと、一緒に活動しているエグゼトラストの川田社長。...

2020/09/12日本経済新聞『投信調査隊　為替ヘッジ　ありか、なしか』より 毎週土曜日のM&Iコーナーは資産運用に関する基本的な部分を改めて見直す点でとても良いコーナーだと思います。 今回のテーマは「為替ヘッジするかしないか」です。資産運用における分散投資の際に、必須と

2020/08/20日本経済新聞『積み立て投資の王道』より 今年3月、リーマンショックの再来とも言われたコロナショックによる株価急落は、リスクを取って運用を行う投資家に資産の下落に耐え切れず売却に走る行動、逆に投資方針を変えずコツコツ積立を止めない長期投資へのコミットする姿勢

異常な暑さを記録した8/17の午後、私が定期的に主宰するIFAやPB仲間のZoom勉強会に、米国投資情報誌「バロンズダイジェスト」編集人、米国株式啓蒙家としても著名なエグゼトラスト川田社長をお呼びして、 「Vivaアメリカ株式！勉強会＠Zoom」を開催しました。 ・過

2020/08/06日本経済新聞『運用大手、報酬下げ裏目に』より 投信残高増加でも・・・大手運用会社は収益悪化に苦しんでいるという、昨今の資産運用ビジネスを取り巻く環境の縮図です。記事では公募投信を運用する主な運用会社11社の2020年3月期は7社が減収。 理由は（折に触れ

2020/08/04日本経済新聞『投信は運用能力の向上を競え』より 私見卓見より。この記事、例の「インデックス運用とアクティブ運用どちらが〇〇」といったようないつもの感じかなと思いきや、投資家である顧客と運用サイドである投信会社にとって、とても大切な論点となっていました。

昨年2019年の今日（7/23）のトピックをいつもと違った観点で振り返ってみます・・・ 2019/07/23の記事「指数連動型ファンド信仰の先に・・・」は こちら↓ https://ameblo.jp/private-fa/entry-12612940565.html

2020/07/17日本経済新聞『テスラ株急騰と大バカ理論』より 今の世界の株式市場において最も投資家の注目を集める銘柄は電気自動車のテスラではないでしょうか。 その時価総額は7/1にトヨタ自動車を抜き世界の自動車メーカーでトップに立ち、7/13には一時35.7兆円と日本の

昨今の投資信託・資産運用の動向トレンドについて記事をいくつか・・・ 2020/07/13「株式投信今年初の流出超」投信協会発表によると、6月の投信概況ではETFを除いた公募株式投信が1522億円の流出超過となり、今年に入って初めて解約・償還が設定を上回ったようです。 株価の

2020/07/11日本経済新聞『ESG＝ハイテク買い？』より 夕刊ウォール街ラウンドアップに、ESG投資はハイテク銘柄への投資の構図に近いという トピックです。 先週（7/6の週）は米国アップルやアマゾンドットコムといった大型ハイテク株への投資が週末まで続き、IT企業比率

2020/06/26日本経済新聞『少額投信の乱立「非効率」』より 日本の資産運用業の改革が遅れていると始まり、金融庁がこのほど公表した 資産運用業高度化プログレスレポート2020について触れています。 このレポートでは「小規模なファンドが乱立することによる高コストで非効率

2020/06/13日本経済新聞『激動相場、運用成績の実情』より アクティブ運用VSインデックス運用。 どちらがどう優れているのかについて、これまでも多くの方々が様々な角度から議論を尽くしてきました。それでも明確なコレといった正解はないと思っています。 コロナショックで世

時々、1年前（2019年6月）のこの時期の記事を振り返ります。 その時その時ならではの話題もあるのですが、いつ見返してもエッセンスが変わらない 話題もあります。 今回はその後者のジャンルのトピックスです。 多くの方は資産運用を始める時に、お金を増やして成し遂げたい目標があ

『個人投資家 復権の兆し　「逆張り」で市場機能強化も』より 日本の株式市場で個人投資家の「復権」とのこと。 3月のコロナショックで相場急落時に買い向かった個人投資家には、その後の戻り相場で大きなお釣りを受け取って（投資余力が高まって）います。 いつも「逆張り」行動が主体の

2020/05/13日本経済新聞　FINANCIALTIMES翻訳記事『「バフェット流」は限界か』より 5/2米国投資会社バークシャー・ハザウェイの株主総会で、著名投資家 ウォーレンバフェットの言動と投資行動に違和感を覚えた人も多いだろうと FINANCIAL TIMES翻

2020/04/30日本経済新聞『コロナと資本主義　危機が問う市場の賢さ』 3月上旬、ディスカウント店「ドン・キホーテ」のマスク売り場の値札には「1点目まで298円、2点目以降は9,999円」とされたことが話題となりました。 コロナ感染拡大の中、品薄のマスクは即売り切れが続く

昨年12月に突如始まったかに見える投資信託の販売手数料ゼロ化の波を機に、ネット証券各社では新規口座獲得競争が激化していると聞きます。 この最中、米系フィデリティ証券の目指すビジネスは単純な手数料競争ではなく、投資助言代理業（金融庁認可が前提）として投資家１人づつの運用アドバイス

2020/02/08日本経済新聞　『復活する「目利き」運用』より 株式市場で人間の目利きによって投資先を選別する「アクティブ運用」に復活の兆しがあるという、最近の資産運用関連トピックスにおいては少し珍しいテーマです。 ESG（環境・社会・企業統治）重視の流れの中、企業経営の変

2020/01/14日本経済新聞『投信、指数型が過半』より 最近の「投資信託」の傾向として、日経平均やS&P500といった株価指数等の指数連動の パッシブ投信が多くなっていると良く耳にしますが、ついに2019年に初めてパッシブ運用の残高が過半となったようです。 この背景には、、、